そのような環境の中で、InfoMap™法研修を採用されるトップ企業が増えてきました。2001年以来、下記のようなそれぞれの業界のトップ企業が、新たにInfoMap™法研修を採用されました(下記、敬称を省略させていただきます)。

Ａ社ご自身がe-Learningプログラムのトッププロバイダーです。今回の研修プロジェクトを開始するにあたって、同社の専門家による事前評価が実施され、小社のe-Learningプログラムは、どの点についても同社の基準を満たしていると判定されました。

マネジャー層から研修が実施されましたが、その結果、研修の成果について、参加者の100％が「現在または将来、役に立つ」と評価されています。「InfoMap™法研修は、新人研修、オヤジ研修ともに必須にするべきと思います。」と、コメントされたマネジャーがおられました。

Ｂ社：選択型研修
Ｂ社は、求めている人材像を「ナレッジワーカー」と位置づけて、社員研修制度を大幅に改革されました。社員自身が自分に必要な研修プログラムを判断して手を上げる選択型研修のメニューのひとつとして、InfoMap™法研修が採用されました。2001年度、2002年度ともに、予定を遥かに超える受講希望があり、250名を超える管理職や中堅社員が受講されました。

受講された方々の評価は高く、研修プログラムに対する満足度や未受講者に対する推奨度は、多くの研修プログラムの中でも、毎回トップクラスを維持しています。

受講された多くの昇格者が、「社内での指示書、依頼書、起案書などの作成において、誰もが理解できる文書が作成できるよう部下を指導できる自信が持てた。」とコメントされていました。

Ｄ社：ビジネスライティング
ファーストフードのトップ企業であるＤ社では、社内のネットワーク環境の充実を機に、次のステップとして、ユーザー教育の充実を計画されていました。つまり、情報を発信する頻度の高い本社勤務の社員に、e-オフィスの時代に適した有効な情報が発信できるよう訓練する「ビジネスライティング」のコースを求めておられました。

業界の中で抜きん出た社員研修機関を維持しておられる同社の研修担当者が、多くの研修コースを検討されました。その中で、小社が提供している「InfoMap™法によるビジネスコミュニケーション」コースが、選定基準を満たす候補として選ばれました。小社は、同社の仕様を満たすためのカスタマイズの要求をクリアし、2001年03月に第一回目の企業内研修を成功裏に実施しました。

この研修プロジェクトは現在、本社スタッフほぼ全員の研修を終えて、次のステージに進んでいます。InfoMap™法をより強い企業文化として根付かせるべく、地方支店スタッフの研修が開始されています。

・ 読み手が、何を期待されているのかが容易にわかり、
・ すぐアクションの取れる情報。

このような情報が発信されなくては、e-オフィスの強みが発揮されないからです。