InfoMap™法 | 一言で言うと | ベースとなっている研究 |
教えること | 適用範囲 | その効果 | 知的所有権 |
InfoMap™法で改善した文書の事例 | クライアント |

InfoMap™法（Information Mapping法またはIM法）とは、 アメリカで開発された情報発信の標準化手法＝効率の良いビジネスコミュニケーションを実現するための体系的な方法論です。 そのコアになっている部分は、Information Mapping, Inc. の現会長でWorld Academy of Art and Science の指名会員になっているRobert E.Hornによって、'60-'70年代に開発されました。 '75年以降、学会と産業界での検証と改善を経て、アメリカの産業界に徐々に浸透してきました。

近年になって、電子メール、インターネット／イントラネットなどの普及とともに、Fortune 500にリストアップされている大企業や米国政府機関が、「情報共有のための標準化手法」として続々と採用を始めています。

もちろん、ヨーロッパ、環太平洋地域、南アフリカ、中南米、日本…と非英語圏も含めて、さまざまな言語で展開が始まっています。

InfoMap™法のベースになっているのは認知心理学、ヒューマンファクターズエンジニアリング、コンピュータサイエンスなどの分野で得られた科学的な知見です。 そのコアになっている部分は、Information Mapping, Inc.の現会長でWorld Academy of Art and Scienceの指名会員になっているRobert E.Hornによって、'60 - '70年代に開発されました。開発の経過の中で、多くの修士論文や博士論文が書かれました。

75年以降、産業界での検証と改善を経て、効率の良いビジネスコミュニケーションを実現するための方法論としての地位を確立しました。

科学的な知見に基づいているので、文化や言語に影響される部分が少なく、現在40カ国以上、12以上の言語でセミナーやコンサルティングが実施されています。

7つの原則	2つの新しい単位	7つの インフォメーション タイプ
・ チャンキングする chunking  ・ 関連性を確保する relevance  ・ ラベルを付ける labeling  ・ 一貫性を確保する consistency  ・ 図表を組み込む integrated graphics  ・ 詳細情報を組み込む accessible detail  ・ チャンクとラベルを階層化する hierarchy of chunking and labeling	・ インフォメーションマップ Information map  ・ インフォメーションブロック Information block	・ 手順 procedure  ・ プロセス process  ・ 構造 structure  ・ 概念 concept  ・ 原則 principle  ・ 事実 fact  ・ 分類 classification

InfoMap™法は、次のようなビジネスコミュニケーションの分野に適用できます。

・ビジネス文書：
社内のメモ、報告書、提案書、顧客への提案書などを作成するための標準と定めて、社員研修に取り入れている企業がたくさんあります。

・規定、マニュアル類：
社内の規定、業務マニュアル、顧客への取扱説明書、ユーザーマニュアルを作成するための標準にしている企業や政府機関もあります。

・ISO/QS-9000、ISO-14000システム文書：
ISO/QS-9000に適合する品質システムあるいはISO 14000適合の環境システムを構築するために、構造的に文書を整理構築する必要があります。 InfoMap™法を使って品質システム文書を整理構築し、短期間で認証取得した企業もあります。 また認証取得後、文書管理の負担を軽くするためにInfoMap™法によって文書の改善に取り組み始めた企業もあります。

・イントラネット/インターネット：
紙ベースの文書と同じように、イントラネット/インターネットに情報を発信しても有効でしょうか？イントラネット/インターネットをせっかくを導入していても、 その投資金額に見合うだけのメリットを引き出せていない企業がたくさんあります。イントラネット/インターネットへ情報のオンライン化、電子化を進めるためには、紙の文書とは異なる標準化が不可欠です。 アメリカの多くの先進企業で、イントラネット/インターネットのメリットを十分に引き出すために、InfoMap™法を導入する企業が増えてきました。 もちろん、SGMLの導入のために使っているところも増えています。

・教材開発：
開発者であるMr. Hornは、もともと教育心理学の専門家です。教育効果の高い教材を開発するためにInfoMap™法を適用することを教えるコースもあり、 公立学校の教材開発を改善するためのプロジェクトも、開始されています。

InfoMap™法を導入することによって、どのような効果が得られるでしょう？使い方によって、得られる効果はいろいろです。たとえば、次のような結果が得られています。

・文書を読むための時間が、10％-50％減少した
・事務管理的な業務での間違いが、54％減少した
・検索テストで、正答率が32％高くなった
・管理者への質問が70％減少した
・学習効果が13％-83％向上した

・研修時間が10％-50％短縮できた
・文書の利用度が38％向上した
・情報収集と原稿作成の時間が83％短縮できた
・文書の使用語数が57％減少した
・翻訳コストが79％削減できた

・ナビゲートしやすいイントラネットが構築できた

InfoMap™法は、米国Information Mapping, Inc.の知的所有物として法的な保護を受けています。

Information Mapping, InfoMap, IMAPおよびそれぞれの国語の等価表現は、同社の登録商標です。日本では、小社が代理店契約を結んでこれらの知的所有物、登録商標の使用を許可されています。

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